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「ペンペンのぺたぺた知識欲」のぺんぺん(@penpenwaker23)です。

最近、副業ブームということで本屋さんでも大量に副業関連本が置かれています。

私もどういうことが出ているのかということで、気になって立ち見をしたり、購入した本はありまして、
ついつい一冊買ったものはあります。
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これは私が買った面白そうな副業本で「治験モニター」「チラシ配布」「友人代行」と比較的平和な副業特集でしたが、中にはブラックもしくはグレーゾーンになるのではという話も出ています。

有益な情報商材を販売することはいいかもしれませんが、「必ずもうかる」と頭につくものは果たして買った人に福をもたらすか?

実際に過去に情報商材で少額ではありますが、あっさり騙された私の経験を踏まえて、騙されない・騙されたとわかった時の対処方法などを紹介します。



過去に私がやられてしまった情報商材詐欺

2009年の10月頃の話です。ミクシィが出てきて、SNSの走りだったという時にやられた話です。
持病をもつことになって、ローンなどの稼ぎで焦っていた時に、ミクシィにたまたま入っていて、目についたのが「副業サイト」というグループでした。

冷静な今なら「副業サイト」と見れば無視するのですが、当時は子どもも小さくて病気のことで悩んでいたということもあったので、ついついこのグループに入会しました。

するご、外部サイトへの誘導があって、そのグループの管理人の人が運営するサイトに飛びました。

「2980円払えば、必ずもうかる方法を紹介します」という文句で、ちょっと気になったのでためらったのですけれども、結局は「このお金を支払えば、いい話がくるんだ」ということで簡単に指定口座へお金を振り込んでしまいました。

すると翌日、登録しておいたメールアドレスに管理人からのメールが入っていて、何も考えずにメールを開けると、添付ファイルがついていて、添付ファイルのことも疑わずに開けると、中身はとんでもない危険な商売の話でした。

「あー!やられた」ということで、添付ファイルも確認しましたが、ウィルスの感染はありませんでした。

夜に主人が帰ってきてから、相談をして、必要な書類を全部揃えて、消費者生活センターに電話をして来所で対応してもらいました。

相談員の人が資料を元に電話連絡がつくようだったので、電話をすると暴言を吐いて電話を切られていました。翌日電話をもう一度してみて、報告しますということでしたが、翌日相談員が電話するをすると、すでに回線が切られていたとして、追跡不能になりました。

結局、被害額が低額であるということで、わざわざ取り戻すのも手間がかかるとして、それ以上追跡は行いませんでした。

ところが、かなり年数が経過して、別のSNSで同じようなことをしているのを見つけましたが、それ以上は追跡することはやめました。

「必ずもうかる!」という文句は絶対儲かることはありません

消費者センターでも注意勧告が出ているのですが、「情報商材」でも「必ずもうかる!」と冒頭についているものは不思議と儲かることは絶対ありません。

「儲けが出る」というのはそれぞれが売り方を研究して法律を犯さない範囲内で全うな方法でならいいのですが、「情報商法」の一番嫌なところは、
  • 人のお金に関する不安感を煽って売ること
  • 中身をなかなか見せない
この二つでしょう。中身をあからさまに見せてしまうと、絶対買ってくれない。
「どんなことが書かれているのかな? 儲け話なら見てみたい」というお金に関する不安と
中身を見せないワクワク感という人間の心の一番弱いところをついていくわけです。

特定商取引法で、取引者の連絡先を記載することは義務付けられていますが、それが虚偽であるケースも
多く、追跡不能というのが現状です。

その情報商材がとても素晴らしくてよいものならいいのかもしれませんが、
大概はいい話ではありません。

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今問題になっているプラットフォーム「note」

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今、副業で稼げるというプラットフォームとして「note」が紹介されている本が目立っています。
本来は、小説やエッセイ、イラスト、コラムなど創作サイトなのですが、有料と無料の設定ができて、
有料なら、最低100円から有料範囲を決めて販売することができます。

有料でデジタルコンテンツの提供またはファンクラブの運営を行う場合には、1件当たりのデジタルコンテンツの販売価格および1人当たりファンクラブ月額会費は、原則として100円から10,000円(消費税込み)の範囲で、クリエイターが自由に設定することができます。また、noteプレミアム会員の契約者については販売上限が50,000円(消費税込み)となり、その範囲で自由に販売価格を設定することができます。<note利用規約より>


以前から、有料ノートやマガジンで「これは高額すぎじゃないか?」と疑問がでるものがありました。
実際に、「これもろに情報商材じゃないの?」というものはありました。
*原因としてはビックネームの方が食い込んでいるというのもひとつの要因に含まれています。

ただ、副業指南書の影響で、私はエッセイの披露の場として無料で書いたものを披露しているのに、どう考えても今まで副業商材に手を染めたことがない人が、私のnoteに「すき」をつけて追跡させて、
商材商法をしているのを見つけました。

その人は無料公開していましたが、食いつきをみてから有料化にするでしょう。

note運営側の意見

noteを運営する「ピースオブケークス(POK)」としては、禁止事項は決めていて下記の通りとなっています。
      • 盗作など、他者の著作権等を侵害しているもの。
      • 上記のほか、他者の財産権、著作権・商標権等の知的財産権、肖像権、名誉・プライバシー等を侵害するもの。
      • 詐欺や公序良俗に反するもの。
      • アダルト、性的、わいせつ的、暴力的な表現行為、その他過度の不快感を及ぼすおそれのあるもの、およびそれらのサイトへのリンクがあるもの。
      • 差別につながる民族・宗教・人種・性別・年齢等に関するもの。
      • 自殺、集団自殺、自傷、違法薬物使用、脱法薬物使用等を勧誘・誘発・助長するような行為
      • 情報商材
      • 法令に違反するもの。
      • その他POCが不適切と判断するもの。
      • <利用規約 第8項 禁止事項より>
実際は、堂々と情報商材情報は展開されていて、1冊9800円で売られているノートもあります。
情報商材を取り扱っているのに、垢BANを食らっているという話は聞いたことがなく、
トラブルが発生した際は、POK側は当事者で話し合って欲しいという姿勢です。

まず、有料ノートで高額ノートやマガジンを購入したものの、怪しげな商売が出ていたというものは、すぐに解約手続きをして、発行者と運営に連絡を入れることが最優先。

応じてくれない場合は、ノートはカード払いのみなので、理由を伝えると支払いを止めてくれます。
運営に話してもダメ、発行者に話してもらちがあかない場合は、消費者生活センターもしくは国民生活センターへ資料を全て持って相談に行きましょう。

noteでのトラブルに適応可能かはわかりませんが、国民生活センターが注意勧告している情報商材への対応のサイトを紹介しておきましょう。

国民生活センターからの注意勧告

まとめ

私が情報商材商法で2980円を取られて、泣き寝入りしてからもう10年は経つのですが、いつまでたっても消えないのが、情報商材ですね。

デジタル商法ですから、なかなか手元に残りにくいし、本人を捕まえようとしても、逃げられて連絡がつかないというケースがほとんどです。

今の所、noteでは、一部にそのような方はいても、noteを昔から利用している人ならそう簡単に騙されないでしょう。

ただ、情報商材商法の一番の怖いところは、デジタルものということで価値がつけづらく、大した情報ではないのに、高額につけられ中身が見えないようにして売ることでしょうか?

私は低額で済んでその後怪しげな電話がかかることもありませんでしたが、情報商材について買う前にちょっといったん手を止めてみることも必要かもしれませんね。